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    グループ
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    グループ
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食料グループ

食料グループ

「食」に関連する幅広い事業分野においてグローバルにビジネスを展開し、安心・安全な食料の安定供給を通じて、世界中の人々の暮らしを支え、社会の発展に貢献しています。

ビジネスモデル別資産内訳

グループハイライト(2018年3月期)

  • 凍結純利益の推移
  • 総資産の推移

上記には2018年3月期における「生活産業グループ」の推移を掲載しており、2018年4月1日以降の組織変更は反映しておりません

01強み
  • 穀物集荷から販売までをつなぐグローバルネットワークを駆使した、世界各国への安定した穀物供給力
  • コーヒー生豆の対日輸入シェア約30%
  • 世界40カ国以上に販売するブラジルのインスタントコーヒー製造事業
  • 米国・豪州の2大牛肉生産国に、高品質な牛肉の供給拠点を保有
02機会
  • 穀物の外国間取引の主要販売先であるアジア・日本の安定需要
  • 人口が増加し所得も拡大している中国・アジアなどの新興国、アフリカなどの途上国における食品需要の拡大
  • 中国・アジア・中近東などにおける所得水準の上昇による、高品質な商品(コーヒー・牛肉など)に対するニーズの拡大
03リスク
  • 天候不順による穀物の作柄変動と、それに伴う集荷・輸出拠点の取扱数量変動
  • 外国間取引の販売先各国における政治・経済情勢の変化によるカントリーリスク
  • 鳥インフルエンザや口蹄疫などの家畜伝染病の発生リスク
  • 天候不順による農産物の不作などの天災リスク
  • 天然魚の来遊状況による漁獲量の変動リスク
生活産業グループ

生活産業グループ

衣料・住居・通信インフラなど人々の生活に関連する幅広い分野において、デジタル技術・ITと既存事業の強み・機能を最適な形で融合させ、人々の暮らしを支えるモノおよびサービスを提供しています。

ビジネスモデル別資産内訳

グループハイライト(2018年3月期)

  • 凍結純利益の推移
  • 総資産の推移

上記には2018年3月期における「生活産業グループ」の推移を掲載しており、2018年4月1日以降の組織変更は反映しておりません

01強み
  • 消費者のライフスタイルの多様化や変容するニーズを的確に捉える知見と、高度な生産・調達・販売力
  • 消費者の様々なニーズに応えるプラットフォームを保有し、各種サービスを提供(マンション向けのインターネットサービスや管理サービス、全国に広がる携帯情報端末の販売店舗網など)
02機会
  • デジタル技術/ITの進展に伴う生活環境の変化に対応した、新たなソリューションの提供機会の拡大
  • シェアリングエコノミーの浸透、女性の社会進出の進展など、ライフスタイルの変化に伴う新しいニーズの発生
  • アジアを中心とした新興国の生活水準向上に伴う新たな購買層の拡大
03リスク
  • 少子高齢化に伴う国内ニーズの減少
  • 近い将来に予定される消費税増税に起因した国内消費ニーズの抑制
  • 先進国の金融緩和政策の変更に伴う世界経済への下押し圧力
素材グループ

素材グループ

米国・ヘレナ社をはじめとする農業資材分野におけるシェア拡大と、化学品・紙パルプ事業における競争優位性の強化を進めていきます。

ビジネスモデル別資産内訳

グループハイライト(2018年3月期)

  • 凍結純利益の推移
  • 総資産の推移
01強み
  • 農業資材リテーリング分野において北米第2位のシェアを誇る、地域密着型のヘレナ社
  • 世界の貿易市場の約30%のシェアを占めるエチレントレード
  • インドネシアにおける製紙用原木の植林活動など、植林から最終紙製品の販売までを有する紙パルプ分野
  • 欧州の飼料添加剤市場におけるオルファ社(オランダ)の高い業界プレゼンス
02機会
  • へレナ社のM&Aによる業容拡大
  • 再生可能エネルギーの普及促進に寄与するバイオマスおよび太陽光発電事業への取り組み
  • オルファ社を核とした飼料関連事業の開拓
  • 食糧増産要請と耕地面積拡大の限界による農業資材市場の拡大
  • 発展途上国における石油化学製品および段ボールなど産業用紙市場の拡大
03リスク
  • 農業・植林事業に影響を与える天候リスク
  • ヘレナ社の販売実績に影響を与える農家の収入水準の変動
  • 市場価格の変動の影響を受けやすい石油化学製品やパルプなどのトレード
  • 石油化学製品の主要仕向け先国である中国の政治経済リスク
  • 米国の保護主義的政策による米国経済の落ち込み、米国とのトレードの沈滞
エネルギー・金属グループ

エネルギー・金属グループ

エネルギー・金属資源の安定供給を通じて人々の生活と経済の成長を支えるため、川上から川下まで幅広い事業に取り組み、社会の発展に貢献しています。

ビジネスモデル別資産内訳

グループハイライト(2018年3月期)

  • 凍結純利益の推移
  • 総資産の推移
01強み
  • コスト競争力が高いプロジェクトを複数保有することによる強固な収益基盤
  • 資産価値の向上施策を当社とともに推進する優良な事業パートナー
  • 業界トップクラスの取扱数量を誇るナフサやLNGなどのグローバルなトレード
  • グローバルネットワークを活かし全世界をカバーする鉄鋼流通
02機会
  • グローバルな経済成長に支えられたエネルギー・金属資源の長期的な需要の拡大
  • 東京オリンピックや大阪万博に向けたインフラ事業の増大と鋼材需要の拡大
  • IoT社会の到来、電気自動車の普及などに後押しされた非鉄金属の長期的な需要の拡大
  • 米国を中心とした石油・ガスの生産増加によるトレードや投資の新規取り組み機会
03リスク
  • 事業収益に直接影響を与える資源価格などの市況変動
  • 資源投資とトレードの両面において事業推進に影響を与える各国の政策
  • 低炭素社会への転換に伴う石炭・石油・ガスの需要減少
電力・プラントグループ

電力・プラントグループ

インフラ事業のグローバルプレーヤーとして、産業や生活の基盤となる社会資本・基礎インフラの整備を通じて、各国・地域の経済成長および社会基盤向上に貢献する営業活動を行っています。

ビジネスモデル別資産内訳

グループハイライト(2018年3月期)

  • 凍結純利益の推移
  • 総資産の推移

上記には2018年3月期における「電力・プラントグループ」の推移を掲載しており、2018年4月1日以降の組織変更は反映しておりません

01強み
  • IPP*1事業・電力小売事業・発電所の保守点検・海外電力EPC*2・洋上風力据付事業など、電力事業の川上から川下までをカバーする広範にわたる事業領域および実績
  • 交通・水・エネルギーインフラ、産業プラント分野における多様な投資ポートフォリオ(鉄道PPP*3、鉄道車両リース、工業団地・港湾運営、上下水道事業、ガス輸配送、FPSO*4)およびEPC実績
02機会
  • 新興国における経済成長、人口増、生活レベル向上による電力・社会・産業インフラ需要
  • 発電リソースの多様化(再生可能エネルギー、分散型電源など)およびグリッドマネジメント事業(蓄電池、デマンドリスポンス*5など)
  • 民間資金活用の流れによるPPP新規事業機会
  • 環境規制および環境配慮の高まりに伴うインフラ整備ニーズ(Waste to Energy *6、鉄道など)
03リスク
  • 経済成長の減速によるビジネス機会の減少
  • 異業種参入などによる競争激化
  • 関連法規・規制の変更・規制強化
  • IPP:Independent Power Producerの略。独立系発電事業者。
  • EPC:Engineering, Procurement and Constructionの略。設備・プラントの一括納入請負。
  • PPP:Public-Private Partnershipの略。
  • FPSO:Floating Production, Storage and Offloading systemの略。浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備。
  • 卸市場価格の高騰時または系統信頼性の低下時において、電気料金価格の設定またはインセンティブの支払に応じて、需要家側が電力の使用を抑制するよう電力消費パターンを変化させること。
  • 廃棄物のエネルギー転換。
輸送機グループ

輸送機グループ

世界各地でビジネスを展開しており、90 社を超える事業会社と130 人の海外駐在員・出向員を擁しています。今後も、様々な分野での知見を活かして、グループの総合力により事業の多様化を進めていきます。

ビジネスモデル別資産内訳

グループハイライト(2018年3月期)

  • 凍結純利益の推移
  • 総資産の推移

上記には2018年3月期における「輸送機グループ」の推移を掲載しており、2018年4月1日以降の組織変更は反映しておりません

01強み
  • 商品のライフサイクルごと(開発、販売、保有、オペレーション、中古売買)に各種サービスを提供
  • 国内外に多くの顧客を有し、顧客ニーズに応じた広範なビジネス(販売金融、アフター用部品など)を展開
  • メーカーとの強固な信頼関係に基づくグローバルな事業基盤と、拡大しつつある周辺事業
02機会
  • ヒト・モノの移動に伴う航空機、船舶、自動車需要の増加。資源開発・インフラ整備向け建機需要の拡大
  • AI、IoT、自動化、モビリティ・サービスによる未来創造(端末化、自動運転、シェアリング、EV化)
  • 再生可能エネルギー、分散型電源、充電インフラ、蓄電池などの新エネルギー利用促進に伴う産業の技術革新
03リスク
  • テロ、地域紛争、戦争、疫病等の国際情勢の変化などのイベントリスク
  • 資源・エネルギー価格の乱高下に起因する対面市場や、燃料高騰や需給バランスによる海運市況・航空旅客数の変動リスク
  • 変化の激しい技術革新による既存市場の消失、他分野事業者による新規参入リスク